【2023年版】人手不足を中小企業が解消していくための対策について解説

みなさんこんにちは、メディア編集部の益田です。

人手不足だと感じているという企業がついに過半数を超えているとの報道がありました。

あなたの会社はいかがですか？

「人が少なく、現場が疲弊している……」

「求人を出しているのに応募が来ない……」

人手が足りないと会社には様々な問題が引き起こされます。

問題解決の糸口が見つかりますよう、記事で詳しく解説していきます。

この記事を読むのに6分です。

まずは人手不足の原因を探る

人手不足の原因とは、

・少子高齢化による働き手の減少

・企業と求職者のミスマッチ　だとされています。

人手不足の対策を立てるために、なぜ人手不足になっているのかの原因を探る必要があります。

採用活動からの流れをもう一度再確認してみると、

どこに原因があるのか浮き彫りになってくるはずです。

見直す部分をリストアップする

自社のどこに原因があるのか、採用からの流れを今一度きちんと把握してみてください。

見直す部分は、

・職場環境

・求人、採用条件

・業務の見直し

のいずれかに該当すると思われます。

職場環境が悪く、人材不足に陥っていると考えられる場合、

まずは職場環境の改善に着手しましょう。

働いている以上、ストレスが生じるのは当たり前です。

しかしそのストレスを少しでも緩和できるような職場環境であれば、

従業員は長く働いてくれるはずです。

大きく分けて5種類の改善できる分野があります。


■作業環境

（例1）職場を快適な温度・湿度に保つ

Plan（計画）快適な温度と湿度を保つ

Do（実行）職場に温度・湿度計を設置する

Check（評価）温度・湿度を定期的に計測する

Action（改善）快適な温度と湿度が把握でき、毎日その温度・湿度になるよう冷暖房を使用する

（例2）緑を職場に置く（ストレスの軽減に役立つ）

Plan（計画）観葉植物を職場に設置する

Do（実行）職場に観葉植物を設置する

Check（評価）観葉植物を置く前と置いてから、従業員にストレスチェックを行う

Action（改善）ストレスチェックの結果を受けて、数値が良いようなら観葉植物をさらに増やす

■作業方法

（例3）属人化をやめる（マニュアル化をした方が良い）

Plan（計画）業務マニュアルを作成する

Do（実行）既存業務の把握（業務の棚卸）、なりたい理想像を決める

Check（評価）新しいマニュアルで業務を遂行し、良い点や悪い点のチェックを行う

Action（改善）業務の見直しを行う、チェックをもとに、改善すべき点を洗い出し、改善を行う

（例4）利益に直結しないノンコア業務を委託・アウトソーシング・RPA化（コア業務に集中）

Plan（計画）アウトソーシングを行う

Do（実行）適切な外部委託先を見つける、委託先との面談を行う、契約を締結する

Check（評価）アウトソーシング先を評価する

Action（改善）評価に基づき、良い点悪い点を洗い出し、悪い点を改善する


■休憩用設備の充実

（例5）リラックススペースの設置（疲労からの回復）

Plan（計画）職場に従業員が使用できる快適な椅子を設置する

Do（実行）座りやすい椅子を探し購入し、職場に設置する

Check（評価）従業員にストレスチェックを行う

Action（改善）チェックに基づき、良い点悪い点を洗い出し、悪い点を改善する


■求人、採用条件の見直し

（例6）求人広告の文章の変更（応募数を増やす）採用条件の見直し（応募数を増やす）

Plan（計画）新規採用を行い、従業員数を増やす

Do（実行）求人広告の文章をより訴求できるものとして変更する、採用の条件を緩和する

Check（評価）求人広告からの応募数を計測する

Action（改善）応募数の増減によって求人広告の文章を適宜変更する、再度求人媒体の選定を行う


■人間関係

（例7）相談機関を設ける（ストレスを最小限にする）

Plan（計画）会社に従業員の心の相談窓口を設置する

Do（実行）相談窓口を開設し、従業員に周知させ積極的な利用を促す

Check（評価）相談件数を把握する

Action（改善）相談件数に基づき、相談が増えるように窓口の周知を再度行う

見直しが完了したら採用か育成かの方針を決める

見直しが完了したら、新規採用か、今いる人材を育成するのか方針を決定します。

新規採用を増やすことは、人員をすぐに増やすことに繋がりますが、

従業員を雇うことで経費が上昇しますし、新規採用にあたり時間も労力もかかります。

それほどの価値があるのかを慎重に検討する必要があります。

今いる従業員の育成に決定した場合は、研修や勉強会への参加を促すことで、

スキルアップに繋げ、既存の従業員の生産性向上に繋げていきます。

可能ならば外国人雇用を検討

今いる従業員の育成ではなく、注意点を理解した上で新規採用を行う場合には、

外国人雇用を検討することも重要です。

日本の人口と生産年齢人口が減っているため、日本人だけの採用で考えると、

女性の活躍や高齢者の活躍が望めたとしてもある程度の限度がありますが、

外国人の雇用を行う場合には、全世界が対象になるので相当数の候補者が増えることになります。

言語やビザなどの問題をクリアしないといけませんが、国籍や背景の違う人材が入社することで、

会社の組織の活性化にも繋がりますし、外国人のお客様に対応することも容易になるかもしれません。

業態によっては人材採用以外で対策を取ることが有効なことも

業態によっては、人材の新規採用以外の対策が有効な場合もあります。

例えばスキルの習得に時間がかかり、技術の革新が目まぐるしいようなIT業界は、

その都度対応できる人間を採用していたのではスピードが追い付きません。

アウトソーシングの人材を活用することで、

一からスキルを習得し育成する時間とコストをショートカットすることが可能です。

ITツールの導入で、アナログな業務をITツールで自動化することできれば

今までその業務に費やしていた時間を削ることができ、

別の業務に時間を使うことができます。

また、人の手を介在させないことでミスの撲滅にも繋がります。

たくさんのITツールがありますが、どのツールが自社に合っているのか

検討して導入していくとその恩恵をたくさん受け取れるでしょう。

焦って基準を下げてしまうと悪循環に陥る場合がある

新規採用が思うように進まず、採用要件のハードルを下げて採用をする場合がありますが、それはお勧めできません。

ミスマッチが発生する可能性があるからです。

企業側と求職者のミスマッチによって、その場では採用が成立しても、

人材が長期的に定着しなければ、再度採用活動を行わなければいけないことになり、時間と労力の無駄となります。

人手不足の環境下で、少ない人員で業務を進める中で、採用活動に時間を取られることは避けたいはずです。

このようなことが起きないようにするためにも、採用基準を下げてまで新規採用を行うことは避けた方が良いでしょう。

まとめ 会社に合った人材不足対策を取ることが大切

人手不足の解消方法は、

・新規採用を行う

・既存の社員に教育を行い、スキルアップをする

・外国人の採用を行う

・高齢者の採用を行う

・ITツールを導入する

・業務改善を行う

・外部委託やフリーランスを雇う

ですが、どの方法が自社に適していて効果を最大限発揮できるのかを見極める必要があります。

採用活動にコストをかけられる会社とそうでない会社がありますし、

社員のスキルアップのための環境を用意できる会社とそうでない会社もあります。

業務やオペレーションの無駄を排除して、どのような改善を行っていくのかは、

会社によって全く異なります。

自社に合った改善策を選択し、人手不足を解消して、会社の業績改善に努めていきましょう。

お客様、ご自分の会社、従業員にとって良い変化を起こせるようにこの記事を活用してくださると幸いです。